· 

No1/第三次世界大戦を阻止せよ!

スポンサード リンク

No1/第三次世界大戦を阻止せよ!

 

2020年1月、新型コロナウイルスが世界中に拡散した。

 米国ではポンペイオ国務長官が

「武漢が発生地であることを忘れてはならない」などと記者会見で何度も発言した。

 またFOXテレビの名物司会者、ジェシー・ワッターズは

「中国は(新型コロナ問題で)全世界に謝れ」と中国責任論を展開していた。

 

トランプ大統領も、Twitterや会見上で、今回の新型ウイルスのことを、

「チャイナウイルス」と発言した。

 

そうした米国の抗議姿勢にたいして、

3月12日、

中国外務省・趙立堅報道官は

「新型コロナウイルスはアメリカ軍が武漢に持ち込んだかもしれない」とツイートした。

 

さらに13日には、新型コロナウイルスは、

中国ではなく米国の製造した

生物兵器であると指摘する記事をリツイートした。

 

これを機に、中国のネット世論も沸騰、

武漢で2019年10月に行われた

軍人のスポーツ大会

「ミリタリーワールドゲームズ」に、

米国は280人を超える選手団とスタッフを送り込んでいるが、

彼らが武漢に新型コロナウイルスを持ち込んだという批判が渦巻く事態に発展した。

 

アメリカと中国の責任のなすり合いは続く。

世界中に多くの死者を出し、莫大な経済損失をもたらした今回の新型コロナウイルスに対して、

アメリカと中国と、どちらが責任を取るべきなのか?

 

決着はいつつくのか?

 

米中の争いが世界中を巻き込み第三次世界大戦へと発展するかもしれないというYouTube動画が急に増えてきた。

 

ホワイトハウスの執務室にトランプ大統領の大きな声が響いた。

「何度同じテツを踏めば気が済むんだ。私は過去の愚かな大統領と同じ決断はしない」

中国をさらに追い込むべきだと主張する補佐官に反論してトランプ大統領が言った言葉だった。

 

 

1941年12月8日、日本軍が真珠湾攻撃をしたことで、アメリカは大規模な戦争に参加した。

ときの大統領ルーズベルトは

「絶対に戦争はしない」

と公約して選挙に勝ったにもかかわらず・・・。

 

 

1964年8月、北ベトナム沖のトンキン湾で

北ベトナム軍の哨戒艇がアメリカ海軍の駆逐艦に2発の魚雷を発射した。

この事件からアメリカは泥沼のベトナム戦争へのめり込んでいった。

 

 

世界中がその欺瞞を目撃した事件が起きた。

ナイラ証言である。

 

「ナイラ」なる女性(当時15歳)が

1990年10月10日に非政府組織トム・ラントス人権委員会で、

イラクによるクウェート侵攻の様子を証言した。

 

「イラク軍兵士がクウェートの病院から

保育器に入った新生児を取り出して放置し、死に至らしめた」、

その経緯を涙ながらに語ったのである。

 

無関係に近かったアメリカをイラクへの攻撃へと、

支持世論が喚起されることとなる。

 

各国のマスメディアもこの証言を幾度となく引用し、

反イラク世論を喚起した。

 

この証言からアメリカ議会は湾岸戦争へと傾いていった。

 

 

ところが、この証言をしたナイラは、

在米クウェート大使館の娘で、

アメリカ国内で贅沢な暮らしをし、

実際には、

クウェートには住んでいないことがあきらかになった。

 

ナイラがクウェートから奇蹟的に生還したというのも、

世論がガラッと変わったあの証言も、

何もかも、すべて嘘だった。

 

他にも、

イラク軍による油田破壊で、

石油まみれになった水鳥の写真が公開されたが、

これはクウェート沖ではなく、

メキシコ湾でのタンカー座礁事故のものを、

流用したものだったということもわかった。

 

 

 

2001年9月11日アメリカ同時多発テロ事件は、

一連のテロ攻撃による死者は2996人、

負傷者は6000人以上であり、

インフラ等への物理的損害による被害額は最低でも100億ドルとされている。

 

犯人はイスラーム過激派テロ組織

アルカイーダだとすぐに判明した。

 

そしてアメリカは、

イラク戦争、アフガニスタン侵攻へと軍を派遣していった。

 

アメリカは常に戦争をする国になった。

そのつど、被害者側になり、

報復するための戦争へと踏み切るというのが、

アメリカの戦争へのパターンである。

 

さて、今回の新型コロナ騒動では、

世界で1番被害を受けた国はどこだろうか?

 

「いいか、本当の敵を見誤ってはいけない」

トランプ大統領は、執務室にいる数人の男女を睨め回して話続けた。

 

「敵は我々に戦争をさせたいのだ。

戦争によって莫大な利益を得る連中がいるのだ。

我々が追い込んでいるあの連中がまた仕掛けてきたのだ。

ここで奴らの術中にハマってはいけない。

大手のマスコミも奴らの操り人形だ。

騙されてはいけない。

いまこそ、政治を民衆の手に取り戻そうではないか。

アメリカの若者たちを、これ以上戦場へ送るのはやめようじゃないか!」

 

トランプ大統領は、さらに声をあげて言った。

 

「何度でもいう、マスコミに騙されるな!

マスコミに負けるな!

大手のマスコミは、

すべて奴らの支配下にあるのだから!」

 

 

(つづく)

 

このあとアメリカはどうなるのか?

世界はどうなるのか?

つづきはNO2へ~~

 

スポンサード リンク